コロナ禍で在宅時間が増え、在宅時間が増えれば使用する電気量も増えます。

となると支払う電気量も増える・・・・ということになります。

厚生労働省と株式会社ＬＩＮＥが実施した「新型コロナ対策のための全国調査」でテレワーク導入後、電気代が増えた人は59％、増加金額の平均は約1,700円、テレワークの導入をしていない人でも7割の人の在宅時間が増加し、電気代は平均約1,300円増加したという結果になったそうです。

普段あまり意識しない人も多い電気代ですが、自宅にいる時間が増えて、使用が蓄積することで思わぬ出費につながる可能性があり、今後の電気代について考えることが節約のカギとなりそうです。

電気代が増えてしまう家庭の電気対策としては、こまめに節電したり、電力会社を切り替えたり、自宅で発電したりと方法は色々あります。

今世界的に注目されているのが「脱炭素ライフスタイルへの転換です」

政府は、「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、脱炭素社会づくりに貢献する製品への買い替え・サービスの利用・ライフスタイルの選択など、地球温暖化対策に資する「賢い選択」をしていく取り組みを進めています。衣食住や移動といった、ライフスタイルに起因する温室効果ガスの排出量はわが国全体の排出量の6割以上を占めるという分析があります。今後、カーボンニュートラル、脱炭素社会につながる住環境の例として再生可能エネルギー由来の電力への切り替え、冷暖房の温度設定の適正化、新築住宅への太陽光パネル設置などがあります。

住宅用の太陽光発電システムは、日中に太陽光で発電した電気を家庭で使用して、余った分は電力会社に売り、不足する分は電力会社から買う仕組みです。地球環境意識の高まりを受けて、2012年にスタートした余剰電力の固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）や設置費用の補助金制度などもあって普及が進みました。

但し、固定価格買い取り制度で定める価格は年々下がっていて、住宅の太陽光発電は売買目的よりも、自家消費をするためのものに変わってきていて、発電設備だけでは電気をためることができないため、夜間でも使えるように蓄電池を併設する家庭も増えているようです。災害で停電した際も自立運転することができます。

太陽光発電システムの普及に伴って、事実ではないまたは不正解な説明や過剰なセールストークをしたり、強引な勧誘行為をしたりずさんな工事をしたりというトラブル事例も増えているようです。

また、太陽光発電は、取り付ける屋根の面積や形状、方位などによって日射量が変わるのでどの程度の発電量が期待出来て、どのくらい電気代が節約できるのかシミュレーションをしてもらうことも大切です。

これから太陽光発電の設置を検討するのであれば、必ず信頼できる事業者から説明を聞いて太陽光発電システムのしくみについて正しく理解して工事内容、設置後の補償内容を確認して依頼する事業者をお選びください。

居住中のエネルギー消費を減らすことは、ＣＯ2削減を大きく促すと言われています。

弊社はお客様が快適、健康に経済的に暮らせる家づくりを目指しています。

家計に環境にやさしい省エネ住宅を一緒に作りませんか！